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今求められる情報教育とは何か

信州大学学術研究院教育学系 助教 佐藤和紀

1.日本はICT化後進国

全ての子供たちがコンピュータを持って学習をする「GIGAスクール構想」が始まりました。GIGA(ギガ)スクール構想とは政府が2019年12月に打ち出した政策で、全ての児童生徒に1人1台のコンピュータと学校に超高速なネットワークを整備するものです。

ところで、日本で生活をしていると、ほとんどの人がスマートフォンを持ち、それが生活に溶け込み、デジタル化が進んでいるように見えます。しかし、海外と比較するとデジタル化後進国で、先進国の中では最も進んでいません。特に、日本の子供たちはICTを娯楽ではフル活用していますが、学習では全くと言い切っていいほど活用されてきませんでした。したがって、子供たちはICTを使った遊び方はよく理解していますが、学び方はほとんど理解していない、ということになります。

海外では子供たちが一人ずつコンピュータを使って授業をすることは「ごく当たり前」で日常です。「使ってはいけません」のようなことは決して言われません。この影響は、学力の国際比較にも影響が出ています。特に、日本はコンピュータを使って情報を読解する力が低下しています(出典:国立教育政策研究所 2018 ※1、※2参照)。

OECDは経済協力開発機構ですから、子供たちの今・未来の仕事で必要な力を測定しています。

学校外での平日のデジタル機器の利用状況(色の付いた帯は日本の、★はOECD平均の「毎日」「ほぼ毎日」の合計)
学校外での平日のデジタル機器の利用状況の棒グラフ
出典:「OECD 生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント」からの抜粋 文部科学省・国立教育政策研究所 令和元年12月3日(※2参照)
調査対象者:日本/高校1年生、日本以外のOECD加盟国/15歳

2.読解力の低下とICTを活用することの関係

なぜ、読解力が低下しているか。それはコンピュータを活用してインターネットからの情報を検索する、というような学習が少なく、教科書のみを活用した学習が多かったことが要因だと考えられます。下記の資料のとおり、OECDが定義する「読解力」には3つあります。1つ目は「情報を検索する力」、2つ目は「理解する力」、3つ目は「情報を評価し、熟考する力」です。日本の子供たちは2つ目の「理解する力」は平均得点が安定的に高いことが分かっています。しかし「情報を検索する力」と「情報を評価し、熟考する力」は年々、平均得点が低下しています。

日本の教科書は、子供たちの学力を一定に保つ意味で非常に優れたものです。教科書は教科書会社のチェックと文部科学省による「教科書検定」によって発行されます。このことも制度を保つために優れたシステムです。しかし、コンピュータを使わずに教科書だけで授業をしていては、インターネットから情報を検索したり、調べた情報を評価したり、課題に応じた情報であるかをよく考えたりする、といった学習には発展しづらくなります。この力を身につけていくためには、私たちが日常で分からないことはすぐに検索するというような行為を学習にも取り入れていかなければいけません。

「すぐに調べるだなんて、考える力が低下するのではないか」と懸念する人もいますが、調べた後にきちんと評価したり考えたりする「学び方」を習得していけば問題ありません。そして、このことが現在の日本においては喫緊の課題だということです。このように、子供たちが1人1台の情報端末を活用して学習することと、情報を読み解くことは密接に関係しています。

私たちはインターネットから日々情報を取得して、生活の役に立てています。しかし、時には情報をミスリードしてしまうこともありますし、欲しい情報をなかなか検索できなかったりします。生活の中では常にこのような出来事が起きており、情報を読解する力も仕事や生活をする上では重要な力となっています。

1人1台の情報端末を常に持ち、学習に活用するということは、自然に情報を検索することも増えますし、検索した情報が目的に合ったものなのか、本当に信頼できるウェブサイトから検索してきたか、というような検討をする学習も取り組まれていくことでしょう。つまり、1人1台の情報端末を持って学習をするということは、単に先生が成績を管理しやすい、コンピュータでドリル学習に取り組む、というようなことだけではありません。情報社会で生きていく技やスキルも同時に身につけていく、ということになります。

読解力の定義
  • 「②理解する」能力については、その平均得点が安定的に高い。
  • 「①情報を探し出す」能力については、2009年調査結果と比較すると、その平均得点が低下。
    特に、習熟度レベル5以上の高得点層の割合がOECD平均と同程度まで少なくなっている。
  • 「③評価し、熟考する」能力については、2009年調査結果と比較すると、平均得点が低下。
    特に、2018年調査から、「質と信ぴょう性を評価する」「矛盾を見つけて対処する」が定義に追加され、これらを問う問題の正答率が低かった。
出典:https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2018/01_point.pdf
「OECD 生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント」からの抜粋 文部科学省・国立教育政策研究所 令和元年12月3日(※2参照)

3.メディアの特性を理解して情報を読み解く

2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震、2018年の北海道地震ではTwitterなどのソーシャル・メディアで「流言」や「デマ」といった情報が流れました。災害時だからこそ、情報を適切に判断し、発信できる力が必要ですが、繰り返し流言やデマが確認されています。

今だからこそ、「これは本当で、これは違うよね」と判断がつくことでしょう。しかし私たちは、日常、リアルタイムで情報を受け取っている中で「瞬時に判断」していかなければなりません。特に有事の際には、じっくり考えて行動することはとてもできませんから、日々の中で情報を批判的に見ていこう、という「見方・考え方」を働かせていく必要があります。この力を「批判的思考力」と呼んだり、メディア・リテラシーと呼んだりします。日本の文部科学省では「情報活用能力」と呼びます。学習指導要領では言語能力と並び、「学習の基盤」として位置づけられています(出典:※1)。

実際に流れた4つのツイートを教材として、実際に小学校6年生の総合的な学習の時間の3時間の授業が行われています。教材は、4 つのツイートを、それぞれ「ツイート文」「ツイート数」「お気に入り数」「発信者」といった項目別にした表にまとめました。「発信者名」は、実際のユーザー名ではなく、「個人」、「公共放送」といった属性で記載しました(出典:※3)。

1時間目は、Twitterのメディア特性を理解するための学習がされました。理解を促すために、実際にTwitterを使って授業用のアカウントを作成し、教師の説明に従って児童は情報端末を操作しながらツイートをしたり、リツイートをしたりして体験しました。また、授業のためのアカウントを3つ作り、日常でTwitterを使っている児童に手伝ってもらいながら、フォロー、ツイート、リツイート等を実際に体験しました。

2時間目は、災害時におけるTwitterの役割を理解するための学習を行いました。東日本大震災ではTwitterが電話に代わる連絡手段となり、また情報を共有するための手段になったこと、ユーザー数が約1週間で200万人増えたこと、震災時にはデマツイートが増えたこと、それがリツイートによって多く拡散されたことを学習した上で、その社会的影響について議論しました。

3時間目は、それまでの学習をふまえ、東日本大震災時に流れた実際の4つのツイートの中からデマツイートはどれであるかについて議論を行いました。議論の場ではクラウドが活用され、さまざまな意見をリアルタイムで共有し、意見を整理しながら判断をしていきました。児童は判断基準となるユーザー名、発信年月日、リツイート数、お気に入り数や、これまで学習したことをふまえてデマを推測していきました。事実であった1つのツイート以外は、東日本大震災の際にデマとして発信されたツイートでした。授業のまとめとして、①リツイート数やお気に入りの数が多くても、個人による発信であることをふまえて判断すること、②公共機関による情報発信を優先すること、③Twitterは個人名が変更可能であることを学びました。

授業の感想では「メディアの機能によって、情報の質や内容が変わることが分かった」「災害時は混乱の中で情報を判断しなければならない。デマをリツイートしてしまった人もわざとではない。情報を判断することは難しいが、すぐに信じ込まない、鵜呑みにしないことが重要だと思った」など、メディアには様式や特性があること、メディアのあり方や付き合い方を意識した記述が見られました。善意から情報拡散した場合でも、事実でなかった場合には、ユーザーを混乱させてしまう危険性があることも学びました。

この授業ではメディアを取り扱っていますが、日常的な学習の中でも「調べたり」「まとめたり」「伝えたり」する活動の中で取り組むことができます。「調べた情報はどこが発信源なのか」「複数で同じ情報が確認できたか」と常に問うことで情報を批判的に読み解く力を養っていくことが可能です。また、新聞などにまとめる活動プレゼンテーションをする活用や、WEBサイト等で情報を発信する活動では「出典を書きましょう」「使われている写真は人権上配慮されていますか」「個人が特定されるような情報は入っていませんか」と指示したり問いかけたりしながら学習を進めていくことで育んでいけることでしょう。

4.生徒に伝えたいこと

コンピュータは道具です。子供たちが道具を使うようになったところで急に能力が変わることはありません。学習習慣が身についている子供は、コンピュータで学習に取り組めるようになるはずです。しかし、習慣化していなければ、遊ぶか使わないかのどちらかになることでしょう。コンピュータは生活習慣や学びへの姿勢を強く映し出すことでしょう。

また、読書をしながら、教科書で学習をしながら「なぜ?」「本当?」という思考を働かせることができる子供は、インターネットでも「なぜ?」「本当?」と問うことができるでしょう。したがって、コンピュータを使った学習への態度や姿勢、日常生活が問われます。時に「コンピュータは本当に学力を上げるのか」「コンピュータは健康に良くないのではないか」「子供にクラウドを活用させるなんて危ないのではないか」という論調が見られます。もちろん根拠となるデータ、エビデンスを元にして判断していく必要がありますが、基本的には道具が何かを劇的に良くしたり、劇的に何かを悪くしたりするということではありません。

道具は人間の拡張です(参照:※4)。自動車を安全に運転するためには、社会のルールや規範を守ることを日常から心かげていることや、余裕を持ったスケジュールで行動することが「安心で安全な運転」を可能にします。しかし、それができないと、時に事故に繋がることもあります。情報、メディア、コンピュータを使って「より良い拡張」(参照:※4)をしていくためには、まず日常生活を振り返ってみる必要があるでしょう。

参考文献

  • ※1 文部科学省(2017)小学校学習指導要領
  • ※2 文部科学省・国立教育政策研究所(2018)
    https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/index.html#PISA2018
    OECD生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント
    https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2018/01_point.pdf
  • ※3 佐藤和紀、堀田龍也(2016)ソーシャル・メディア経由の情報を読解するための実践の試行と評価:東日本大震災におけるTwitterの役割やデマ情報を題材に.日本教育メディア学会研究会論集、40:51-56
  • ※4 マーシャル・マクルーハン(著)メディア論