本サイトの内容は「消費者教育読本作成検討会」で作成しました。教材の詳細はこちらをご覧ください。
座長 小谷野 茂美 氏 | 東京都青梅市適応指導教室長 |
委員 本間 紀子 氏 | 四谷の森法律事務所 弁護士 |
委員 秋田 博昭 氏 | 教育庁指導部義務教育指導課指導主事 |
委員 原 郁子 氏 | 品川区立戸越台中学校 主幹教諭 |
委員 小野田 祥子 氏 | 板橋区立志村第四中学校 主任教諭 |
東京都消費生活総合センターでは、平成27年度に上記検討会により教材を作成しました。
その後、ICT環境の向上やキャッシュレス決済の進展、平成29年に告示された学習指導要領などを踏まえ、令和2年度に改訂を行いました。
(公社)消費者関連専門家会議(ACAP)
特定非営利活動法人ACE(エース)
(独)製品評価技術基盤機構(NITE)
本教材は、消費者教育を目的とした使用に限ります。営利を目的とした使用は一切禁止します。
指導者用資料(パワーポイント)の利用については、現在提供している画面の改変はしないでください。
ただし、授業で本教材を利用される場合など、授業の進行や内容に応じて画面ごとに削除したり、追加することは可能です。
なお、画面の改編や追加をして使用した場合、その結果に関して東京都はいかなる責任も負いかねますので、個人の責任においてご使用ください。
本サイト上の文書や画像等の各ファイル及びその内容に関する諸権利は、原則として東京都生活文化局消費生活総合センターに帰属します。
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東京都生活文化局消費生活総合センター
電話番号 03-3235-1157