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ホーム > 用語集 > アルファベット

更新日:2017年9月27日

アルファベット

A

ADSL

ADSLとは、固定電話回線のメタリックケーブルを使ってのインターネット通信を行うサービスです。
ダウンロードに用いる下り回線速度と、アップロードに用いる上り回線速度が非対象なのでAsymmetricDigital Subscriber Line(非対称デジタル加入者線)、略してADSLと呼ばれています。

ADSLのしくみ

C

CFD取引(Contract for Difference)=差金決済取引

投資商品の一つです。株式や商品などの現物を売買するのではなく、証拠金(保証金)を業者に預け、原資産となる国内外の株価や金価格などの価格や指数を参照して、売り買いの差額の授受で決裁すること(差金決済)により行なう取引のことをいいます。レバレッジをかけて証拠金の何倍もの金額の取引を行うことから、とてもリスクが大きい取引です。外国為替証拠金取引(FX)も差金決済取引の一つですが、一般的には外国為替をFX、それ以外の株式や株価指数等はCFDと呼んでいます。

CO2排出権取引

環境汚染物質であるCO2の排出量コントロールするための方法として考えられました。国や自治体が企業などにCO2を排出する権利を割り振り、その権利を売買する取引です。イギリスは2002年4月に世界初の国内取引市場を作り、取引が行われています。日本には取引所はありません。トラブルとなっているCO2排出権取引は、海外市場における排出権価格を指標としたCFD取引です。取引の仕組みが複雑なうえ、ハイリスクであり、指標となる排出権の価格など取引に必要な海外の情報を見るのも簡単ではありません。素人には大変難しい取引といえます。

F

FTTH

FTTHは、Fiber To The Homeの略で、光ファイバーを使った回線を各家庭まで敷設し、高速インターネットで日本の家庭を結ぶという構想からきている言葉です。光ファイバーケーブルによる高速な通信回線を使ったインターネット接続サービスを指します。ADSLと違い、NTT等の通信設備収容局からの距離による速度低下もなく、周辺環境に左右されにくい通信サービスです。

G

GPS

GPSは、Global Positioning System(全地球的測位システム)の略。米国防相が管理する衛星からの電波を受信し現在地を測定するシステムです。現在いる位置を定期的に測定し自動で情報提供するサービスや、走ったルートの記録、GPSと連動した地図アプリや天気・観光情報などの配信も可能です。

I

IPアドレス

IPアドレスとは、「Internet Protocol Address」の略でインターネットに接続されたパソコン1台1台に割り当てられる識別番号です。
現在は「○○○.○○○.○○○.○○○」のように、8ビットごとに区切った4つの数字で表わすものが広く普及していますが、数字の羅列では覚えにくいので、一般的には文字に置き換えた「ドメイン名」(例:.shouhiseikatu.metro.tokyo.jp)がつけられています。

IP電話

IP電話は、インターネットプロトコル(Internet Protocol)電話の略で、電話網の一部または全てにVoIP(Voice over Internet Protocol:音声をデジタルデータ化し、圧縮しパケットに変換した上でネットワークでリアルタイム伝送する技術)を利用する電話サービスです。
ADSLなどのいわゆるブロードバンド回線を、利用しています。

IP電話のしくみ

S

SNS

SNS(ソーシャルネットワークサービス)とは、人と人とのつながりを促進・サポートするコミュニティ型の会員制のサービスです。具体的には、日記やメッセージなどを通して友人知人・共通の趣味を持つ人たちとインターネット上で繋がることです。 mixi、GREE、Mobage、Facebook、LINE、Instagram、Amebaなどが有名です。

SIMカード

スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末でデータ通信や音声通話などを行うために必要なICカードのことです。SIMカードには固有のIDが登録されておりこれと電話番号を結びつけることにより通信を可能とします。

SSL

SSLとは、Secure Socket Layerの略でインターネット上でプライバシーや金銭情報を安全にやりとりするために考案された技術です。データを暗号化して送受信します。
SSLが使われているサイトは、URLがhttpsと表示されたり画面右下に鍵マークが出るのでわかります。

Sマーク、LDマーク

Sマークは、厚生労働大臣が認可した「クリーニング業の標準営業約款」に基づいて営業をしているクリーニング店に付与されるマークです。
クリーニング事故が起きた場合、Sマークのクリーニング店では、「クリーニング事故賠償基準」にしたがって損害賠償をします。
LDマークは、各都道府県のクリーニング生活衛生同業組合加盟店に掲示されます。クリーニング事故が発生した場合、Sマーク店と同様に「クリーニング事故賠償基準」に基づいて対応します。

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